それらの木を活用するために考え出されたのが、「木の駅」というプロジェクトだ。農家が野菜などを道の駅に出荷するのと同じように、山の持ち主が間伐材を軽トラックなどに乗せて、「木の駅」運ぶ。すると間伐材1トンに対して6,000 円程度の地域通貨が山の持ち主に渡され、地域通貨が使用可能な地元の商店で飲食や買い物ができる。つまり、山の持ち主は小遣いを稼げる上に、地域通貨が使える商店もお客さんが増えるというわけだ。集められた間伐材は、チップにした後にボイラーの燃料や、製紙原料などとして使われる。

　このプロジェクトは高知県のNPO法人が始めたものが原型だ。その後、岐阜県恵那市、鳥取県智頭町、愛知県新城市、岐阜県大垣市、高知県土佐町など、全国に広がった。ただし、山主に渡す地域通貨よりも、チップとしての買い取り価格の方が安いため、その差額を寄付金や補助金、助成金でまかなわなければならないなど、多くの課題も抱えている。

文／岩間敏彦