この“Divestment”を日本語に直訳すると「投資の撤収」。化石燃料からの投資の撤収ということだけを意味するわけではない。だが、この“Divestment”がいつの間にかひとり歩きし、国際的なキャンペーンに発展した。２月１３、１４日の２日間にわたって、世界中のあちこちで、“GLOBAL DIVESTMENT DAY”というイベントが実施されたのだ。

　このイベントの目的は、地球温暖化をもたらす化石燃料の産業を投資の対象から外させ、彼らの政治的な力を削ぐことにあるという。　

　アメリカの名門ハーバード大学でも、学生やスタッフたちがDivest Harvardというプロジェクトをつくり、この活動に取り組んでいる。ホームページを見てみるとこんな風に彼らは宣言する。

「ハーバードは数世紀にわたって、知、探究、奉仕の象徴として存在してきた。そのハーバードが小さく短期的な利を求め、長期にわたる存在を危険にさらすべきではない。化石燃料産業に投資することは、生徒たちの未来を脅かすだけでなく、教育機関としての耐久力、誠実さをもむしばんでいく。これまで生み出した統一した知の体系を守り、その価値に恥じないためにも、ハーバードは化石燃料への投資から撤退しなければならない」

　この活動を呼びかけているのは世界的なネットワークのGo Fossil Free。ハーバード大学以外でも世界各国の大学で、都市で活動が始まった。

　Twitterでは#divest、FacebookではFossil Freeにいいね！をすると世界の活動の様子を知ることができる。日本では京都での取り組みが報告されている。

文 / ＥＯＬ編集部