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東京大学先端科学技術研究センターの森章教授らによる研究グループは、世界中の森林を対象に解析を行い、「生物多様性が炭素吸収に貢献する」という機能性に、自然保護区が役立っていることを示した。しかし、人為的な温暖化の緩和に失敗した場合、自然保護区のこの役割を台無しにする可能性があることもわかったという。

生物多様性の消失と気候変動は、密接に関係している環境課題である。気候の変化は生物種の生息地や分布といった生態系に影響を与える一方、生物多様性は炭素隔離などを介して気候系に影響すると言われている。

自然保護区は森林の一次生産性や炭素貯留において重要な場所だが、これらの機能性は植物多様性に依存している。今回行った研究の結果、温室効果ガスの排出削減やその他の気候変動緩和の努力が行われずに植物多様性が損なわれることで、この「保護区効果」が損なわれてしまう可能性を見出したという。

さらに、国連生物多様性条約のもとで、2030年までに30％の陸地を保護する30by30目標に着目をした解析を行ったところ、地球温暖化により生物多様性そのものが失われれば、自然生態系で炭素の吸収と隔離をするという機能性が失われ、保護区増設の意味を損なってしまう可能性があるということもわかった。

このことから、研究者らは、生物多様性が社会に提供する生態系の恩恵（自然の恵み）を維持・強化するために、気候変動の緩和を生物多様性保全政策に統合する重要性を強調している。

この研究の成果は、生物多様性と気候変動の課題を巡る、国際政策の立案と実施に今後役立つことが期待されている。

詳しい内容は、東京大学 先端科学技術研究センターのプレスリリースをご覧ください。

自然保護区の生物多様性が気候変動の課題解決に貢献する ―30by30目標に照らし合わせて―